「ノイジーなLGBT」は消えろ

LGBTその他の方々が何しようと、別に干渉するつもりは無いのですが、「我々に配慮しろ」と普通の人達の視界にわざわざ押し入ってくるのは違うでしょう。

人間には寿命があります。社会を存続していく為には、男女の生殖行為の結果として人類が増えていかなければなりません。

そういう意味では、少なくともこの記事でのB(両性愛者)の扱いは微妙になってくるところもありますが…。というより、LGTとBは社会的立ち位置が微妙に違うような…。

それはさておき、結果論であったとしても、社会を存続するのに貢献して頂ける99%の方々に合わせて社会は動いています。そうしないと社会が成り立たないから。その大大大原則を取り違えると訳のわからない話になってきます。

記事の題としては「『ノイジー』なLGBTは消えろ」としましたが、いわゆるLGBTにかかわるトピックスに関して、思いつき次第順次更新していきます。

本編

「ノイジー」な人達のせいで嫌われてしまう「本物」

大多数の方は「無関心」だし、LGBT等に干渉するわけでもなく、それでいいと思うのですが、意味が分からないのが当事者でもないのにLGBTに関して声高に叫ぶ人。

レズものやBLの世界で描かれる空想のレベルのカップルならいざ知らず、気にしないで生きていれば気が付かないものを、「不自然」なものを「ほら、ほら、ほらぁ!」と突き付けられて不愉快でないはずもなく。

どんなに認知が進んだところで、異性が好きになる大多数の方にとって同性の方に好きになられても困るところはあるわけで、それが日常の人間環境に「不協和音」をもたらしかねないからこそ、やはり「本当の」LGBT等にとっては騒ぎにせずに「穏便」にしておきたいところはあるはずです。

「ノイジー」な人達のせいで、要らぬヘイトが集まってしまうのです。

社会におけるLGBT割合アンケートのおかしさ

色々な団体等が社会におけるLGBT等のアンケート結果を公表しており、一桁%のものから二桁%のものと様々です。

しかし、特に二桁%のものに関して言いたいのは、一体どんなサンプルでアンケートをとっているのかということ。

「LGBTに関してアンケートを取ります!」と言って協力を求めたところで、基本的には社会的認知を得たい出しゃばりな人か、LGBTに味方をして自己満足したい・多数派に挑む自分に陶酔している等々の不純な動機のある方が集まってくるでしょう。

LGBTに関心のない人も含めれば割合が減り、LGBTが嫌いな人を含めれば0%でしょう。

また、特に同性愛者は絶対に同性愛でなければLGとは言えないのではないか、同性の中では社会生活に支障が出るレベルでなければTと断言していいのか、定義もあいまいな曖昧なアンケートが様々なところで好き勝手に行われているだけだと思います。

「生産性」が無いのは事実

杉田水脈議員の原稿が物議を醸しました。全文を自分で記載するのは著作権的に怖いので何も乗せませんが、ご自身でご確認ください。

彼女の言いたい「生産性」とは「税金をつぎ込む必要があるか」という意味です。

初めに書いたのと同旨になりますが、国が存続していく為には、男女の生殖行為の結果として人口が増えていかなければなりません。そして、国民の皆様が汗水垂らして働いたお金から一部を税金として頂いている以上、その税金の使い道は国にとって、国の構成員たる国民にとって意味のあることでなければ申し訳が立ちません。

そうであれば、「カップル」を支援しましょうというとき、99%を占める出産可能な夫婦の支援に税金を回すのが自然ではないでしょうか。将来の国の担い手は子供世代・孫世代しかいないのですから。莫大な「借金」を抱えてる国ではなおさらです。

ちなみに、ノイジーマイノリティーに反論する場すら奪われる方が、よほど人権侵害の程度が大きいとも思います。

浴場とトイレは生物学上の性別で分ければ十分

浴場とトイレを「自認している性」で分けましょう等という訳の分からない話が飛び出ていますが、主張する人の頭は大丈夫でしょうか。

「自認している性」は何とでも言えるわけで、男が女性トイレに忍び込んで隠しカメラを仕掛けやすくなったり、女性の浴場で生物学的男性が他の女性の姿をジロジロ観察している状況が常態となったり、本当にそんなので良いんですか?

仮に本当に「自認している性」が女性だったとして、どう見ても男性の人がうろついている浴場に、女性は入ってきたいと思いますか?

お風呂やトイレの間だけですら、他の(特に女性の)99%を犠牲にしないとダメですか?

その辺は一般的に強要するのではなく、あくまで民間のお店かなんかのサービスとして勝手にする程度で十分でしょう。

行政はLGBTに配慮する必要は全くない

何を念頭において上述のタイトルにしたかというと、戸籍です。

ここまで何度か述べているように、税金は最も社会に還元される形で使うべきだとしたら、わざわざ戸籍を煩雑にして行政の負担を増やす必要はないでしょう。

戸籍の性別の定義も「生物学上のもの」と定義付ければそれで解決です。どこに定義があるか知りませんが…。

大体、人権大好き「リベラル(笑)」諸君にとっては、国家より前に個人の存在があり、国の書面にどう書かれているのかでその人の性別に干渉できるものでもないでしょう。社会的認知を得たか否かという「お遊び」の指標に、行政を使わないで欲しいと思います。

キレイごとに隠れる女子大の本音

最近、どことは言いませんが、男性の入学を認めると表明する女子大がいくつかあります。

それは受験者数を少しでも増やして倍率・偏差値を稼ぎたいからなのか、あるいはあまり有名でない女子大であれば経営を少しで改善させたいからなのか。というか、そもそも社会的認知を高めたいのか。

いずれにしても、「狡い金勘定」の為か「あたまお花畑」なのかは分かりませんが、大多数の「男性がいない空間で学ぶ権利」をないがしろにすべきでないでしょう。

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